飲食店の開業に必要な厨房設備とは？機器や什器、空調設備についても解説

飲食店の開業を考えたとき、多くの人が最初につまずくのが「飲食店の厨房設備をどう整えるか」です。

保健所の基準を満たす必要があることは知っていても、どの機器が必須で、どれにどのくらいの費用がかかるのかは分かりにくいものです。

さらに、厨房のレイアウトや設備の問題は、実際に営業を始めてから「もっと工夫すればよかった」と気づくケースも少なくありません。

この記事では、厨房設備の基本要件から具体的な機器の種類、費用相場、保健所対応、そして空調対策まで、開業準備に必要な知識を整理してお伝えします。

飲食店の厨房設備に求められる要件

厨房設備は「衛生」「安全」「効率」の3つの観点から基準を満たすことが欠かせません。

保健所の許可が下りなければ営業はできず、加えて日々の作業がスムーズに回る環境を作ることが長期的な経営にもつながります。

衛生基準を満たすための設備

食品を扱う場所である以上、衛生管理は最優先です。

手洗い設備は調理用とは別に設置が求められ、三槽シンク（洗浄・すすぎ・消毒）や温水が出る蛇口も必要とされます。

また、冷蔵庫は食材ごとに区分けできる構造が望ましく、床材は水や油が浸透せず清掃が容易な素材を選ぶことが推奨されています。

安全性を確保するための要件

安全面では火災・ガス漏れ・感電といったリスクへの対策が欠かせません。

たとえばガス機器には遮断装置の設置が推奨され、電気容量は余裕をもって確保しなければ突然のブレーカー落ちが頻発します。

また、調理器具の配置を誤ると火傷や転倒事故につながるため、動線と安全性を同時に考えるようにしましょう。

作業効率を左右する厨房内の動線設計

厨房の作業効率は「調理→盛り付け→配膳」「洗浄→乾燥→収納」の流れをどれだけスムーズにできるかにかかっています。

動線が交差するとスタッフ同士の接触が増え、作業効率は一気に下がります。

たとえば狭い厨房でも冷蔵庫の扉が人の通路をふさがないよう配置するなど、小さな工夫で大きな違いが生まれます。

飲食店で必須となる厨房機器と什器の種類

厨房には調理・保存・洗浄の各工程に応じた機器が必要です。

どの業態でも最低限そろえるべき設備があり、それに加えて業種ごとの特性に応じた機器を導入することになります。

調理機器の代表例と選び方

ガスコンロ、IHコンロ、オーブン、フライヤーなどが基本です。

洋食店であればオーブンの性能が重要になり、ラーメン店なら大火力のガスレンジが必須です。

選び方のポイントは「メニューに必要な加熱方法に直結するかどうか」です。

保存・冷却機器

冷蔵庫・冷凍庫・製氷機は衛生管理の要です。特に食材別に庫内を分けることができるかは検査でも注視されます。

小さな店舗であっても業務用の縦型冷蔵庫を1台は導入するのが現実的です。

氷はドリンク需要が高い店舗では欠かせないため、製氷機は意外と早い段階で必須になります。

洗浄・清掃関連設備

食器洗浄機や三槽シンク、排水口のグリストラップが代表的です。

グリストラップは油脂を下水に流さないための設備で、保健所検査の必須項目です。

これを怠ると悪臭や詰まりが発生し、営業停止につながる恐れもあります。

洗浄設備に投資することは、衛生管理だけでなくスタッフの労力削減にも直結します。

厨房設備にかかる費用相場

厨房設備は開業費用の中でも大きな割合を占めます。

設備投資をどう配分するかで店舗の初期コストやその後の運営が変わります。

設備ごとの費用相場

以下は一般的な費用目安です。実際の価格は規模や新品・中古の選択によって変動します。

主要厨房設備の費用目安

 

価格を見ると、すべて新品でそろえると数百万円規模になることがわかります。

新品と中古設備のメリット・デメリット

新品は保証があり性能も安定していますが、初期費用が高額です。

一方、中古は初期投資を抑えられるものの、耐用年数や故障リスクを考慮する必要があります。

特に冷蔵庫や製氷機は24時間稼働するため、故障時の損失を考えれば新品を選ぶ方が安心です。

設備投資計画と資金調達の考え方

リースや補助金の活用も現実的な選択肢です。

たとえば中小企業庁の「ものづくり補助金」や自治体独自の創業支援制度は、設備導入の資金調達に役立ちます。

金融機関融資を受ける場合も、厨房設備は資産として評価されやすいため有利です。

保健所基準を満たすための厨房設備の要件

営業許可を得るためには、食品衛生法や各自治体の条例に沿った設備基準を満たす必要があります。

ここを疎かにすると、せっかく準備した厨房も営業できなくなる恐れがあります。

食品衛生法に基づく基本基準

独立した手洗い場の設置、給湯設備、害虫が侵入しにくい構造などが求められます。

床や壁は清掃が容易な材質であることも重要です。国の基準は食品衛生法に定められており、自治体はこれを基に具体的な指導を行います。

保健所検査で指摘されやすいポイント

よくあるのが「排水設備の不備」「換気扇の能力不足」「冷蔵庫の庫内温度管理」です。

現場の担当者に事前相談をするだけで、検査時のトラブルを避けられることが多々あります。

業種別に異なる設備基準

カフェとラーメン店では必要な厨房機器が異なるように、保健所のチェックポイントも業態ごとに変わります。

揚げ物中心の店ではフライヤー周りの換気が重点的に見られるなど、実際のメニューを想定した準備が欠かせません。

厨房内の空調設備と重要性

厨房は火力機器の稼働で温度と湿度が上がりやすく、労働環境の悪化や食材管理の不備につながります。

そのため、空調設備は「快適さ」だけでなく「営業の安定性」を左右する存在です。

厨房内が暑くなりすぎる原因

火力の大きさ、換気不足、排熱の滞留などが主な要因です。

夏場には室温が40℃を超えることもあり、熱中症などの体調不良や職場環境が影響した離職の原因になることもあります。これは飲食業界でよく耳にする現場の悩みでもありますので、早急に対処したい課題でもあります。

参考サイト：熱中症対策の指針となる暑さ指数（WBGT値）とは

厨房用空調設備の選定ポイント

天井埋め込み型の業務用エアコン、ダクトによる排熱換気、スポットクーラーの併用などが選択肢です。

導入時は調理機器の熱量に応じた能力設計が欠かせません。空調設備を軽視すると、結局スタッフの定着率や作業効率に響きます。

参考サイト：業務用エアコンの選び方と設置の7つポイントとは？

快適な作業環境を作るための対策

換気扇の位置調整や断熱材の施工、空気の流れを意識したレイアウト改善など、低コストでできる工夫もあります。

ちょっとした工夫で「厨房が地獄のように暑い」という状況を防げるのです。

よくある質問

厨房設備は中古品でも保健所の許可は取れるのか

中古品でも衛生基準を満たしていれば許可は可能です。

ただしサビや故障があると不備を指摘されるため、事前点検を徹底することが重要です。

厨房レイアウトを決める際にプロへ相談すべきか

必ずしも義務ではありませんが、効率や検査対応を考えるとプロの知見は有効です。

失敗例を未然に防ぐことができるため、結果的にコスト削減になる場合もあります。

厨房の空調設備に補助金は使えるのか

一部の省エネ補助金や自治体の助成金制度で対象になる場合があります。

最新情報は中小企業庁や自治体の公式サイトで確認すると確実です。

まとめ

飲食店の厨房設備は「衛生」「安全」「効率」の3つを満たすことが大前提です。

調理・保存・洗浄の基本機器をそろえたうえで、業態に応じた追加設備を検討することが望まれます。

費用面では新品・中古の比較やリース・補助金の活用も含め、長期的な運営コストを意識した計画を立てると安心です。

さらに、保健所との事前相談や空調対策は開業後の安定した営業に直結します。

厨房内の空調設備についてはReAirへお任せください。厨房内の快適性や最適な換気環境をご提案させていただきます。

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参考文献

• ・食品衛生法の改正について｜厚生労働省
• ・営業許可・届出の概要｜「食品衛生の窓」東京都保健医療局
• ・一般社団法人日本厨房工業会｜技術関係
• ・厨房の暑さ対策を解説！熱中症から従業員を守り生産性を上げる方法とは
• ・夏の厨房内は食品へのカビ発生に注意！顧客や店舗を守る飲食店の衛生対策について解説
• ・飲食店の建築基準法を店舗を開業する方にもわかりやすく解説